「働き方改革」「オリンピック開催時の混雑緩和」をキーワードとして、テレワークの導入・推進が話題になることが急増しました。総務省によるテレワークの定義は「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」。

テレワークの浸透は、業務効率化や通勤ラッシュの改善はもちろん、ワークライフバランスの向上、新たな労働力の創出、地方の活性化などにも寄与すると期待されています。

テレワーク関連の記事を目にしたとき、「仕事の効率が上がりそう」とポジティブに捉える人と、「自分には関係ない」「かえって面倒」と他人事にしてしまう人の両方がいるのではないでしょうか。

後者は、テレワークについて誤解があるかもしれません。もしかして、「テレワーク＝終日在宅勤務」「テレワークにすると、部下の作業管理ができなくなる」と思い込んでいませんか？

ひとつめの誤解に答えると、テレワークは、在宅勤務ばかりではありません。あくまでも「時間や場所を有効に活用」ですので、Web会議システムを活用した他ビル間の打ち合わせや営業、部分的な在宅勤務も含まれます。

例えば、自宅に近い顧客を訪問し、通勤に1時間かかるオフィスに戻って会議に出席して1日が終わる場合は、自宅で会議に参加すれば2時間ほど集中して使える時間が増えるわけです。「外でできる仕事は外で済ます」を徹底できれば、業務効率は飛躍的に向上します。

二つめの誤解「部下ががんばっているか、さぼっているかわからなくなる」という声については、「会社にいるからわかるわけではない」といわれれば、「そうだな」と納得するしかないでしょう。社員がどこで仕事をしていても、業務の進捗や納期管理がきちんとできていれば問題はありません。

「テレワークを導入したら、上司も部下も時間や成果に対する意識が高まった」「システムやツールを導入すればテレワークができるわけではなく、社内ルールや風土が大切だとわかった」といった声もあり、決裁ルールや報告ツールのシンプル化によって業務効率化が進むケースも多いようです。

テレワークが当たり前になれば、Wi-Fi環境の改善が急速に進み、「周囲からPC画面が見えない衝立（ついたて）付きのビジネスカフェ」「複数の会社で共同管理するサテライトオフィス」などが続々と登場するかもしれません。

ソルクシーズグループが提供する企業向けオンラインストレージ「Fleekdrive 」も、ファイル格納場所のアクセス管理やチャット機能など、万全なセキュリティとコミュニケーションの充実度にこだわった機能を実装し、テレワークをサポートしています。

テレワークという「形態」ばかりにとらわれず、仕事の成果や業務効率を上げるためにはどんな働き方ができるといいのかを広く考えれば、さまざまなアイデアが浮かぶのではないでしょうか。

これを読んで、新しいワークスタイルについてポジティブに捉える方が増えれば幸いです。